蓄熱専門委員会 IEA蓄熱分科会について

蓄熱専門委員会 IEA蓄熱分科会は、IEAエネルギー貯蔵技術協力プログラム(ESTCP)における日本のナショナルチームとして、ES TCP参加で得られた情報や成果を国内に展開し、また国内の課題やニーズをES TCP活動に反映することにより、日本の参加目的を達成し、日本国内におけるエネルギー貯蔵技術の一層の発展と普及を目的として活動しています。
本分科会では、活動趣旨に賛同いただける企業、団体様による会員を毎年募集しております。
<IEA蓄熱分科会 入会のご案内> 

構成・活動概要

○主査・委員
IEA蓄熱分科会は、エネルギー貯蔵分野における大学・研究機関等の学識者と、会員企業からなる委員により構成されています。
【主査(敬称略)】 分科会主査 :奥宮 正哉(名古屋大学 名誉教授)
  Annex36ワーキンググループ主査 :能村 貴宏(北海道大学 准教授)
  Annex37ワーキンググループ主査 :大岡 龍三(東京大学 教授)
○活動概要
通常活動として、分科会会合を年2回程度開催し、ES TCPでの情報や成果を共有するとともに、課題やニーズの集約を行っています。また、日本が参加する各国際研究プロジェクト(Task)ごとにワーキンググループを組織し、必要の都度会合を開催することにより、各テーマの最新状況を共有しています。

活動状況

○現在の活動
以下のプロジェクトへの参加、主宰を行っています。

(1)Annex36「カルノーバッテリー(Carnot Batteries)」への参加
エネルギーの有効活用に向け、蓄熱発電(カルノーバッテリー)に関する産業界・学界の共通のプラットフォームを確立することを目的としています。
・活動期間:2020年1月~2022年12月
・タスクマネージャー:ドイツ DLR
・国内ワーキンググループ主査(敬称略):能村 貴宏(北海道大学 准教授)
◆Annex(Task)36 ウェブサイト→ https://www.eces-a36.org/

(2)Annex37「エネルギー貯蔵のスマートな設計と制御(Smart Design and Control of Energy Storage Systems)」の主宰
Annex31の後継として、建物・地区に導入される様々なエネルギー貯蔵システムについて、AI(人工知能)による予測・評価・改善手法の活用による、電力網との連携を考慮した最適な設計・制御のあり方を検討します。
・期間:2020年6月~2023年6月
・タスクマネージャーならびに国内ワーキンググループ主査(敬称略):大岡 龍三(東京大学 教授) ◆Annex(Task)37 ウェブサイト→ https://iea-es.org/annex-37/
○これまでの活動状況

1997年度より活動を開始して以来、以下の国際研究プロジェクト(Annex、Task)に参加しています。現在までの参加実績は以下の通りです。【各プロジェクトはいずれも終了しています】
① Annex  8 :地下蓄熱の普及促進
② Annex 10:相変化材料と化学反応による蓄熱
③ Annex 13:地下蓄熱井戸およびボアホールの設計、掘削、メンテナンス技術
④ Annex 14:冷房用蓄熱技術
⑤ Annex 17:潜熱蓄熱と化学反応を応用した最新蓄熱技術―フィージビリティスタディとデモンストレーション
       プロジェクト
⑥ Annex 18:蓄熱技術応用による熱エネルギー輸送
⑦ Annex 20:蓄熱によるサステナブル(持続可能)な冷房
⑧ Annex 21:(地中熱利用における)熱応答試験
⑨ Annex 24:コンパクトな蓄熱材料の開発とシステムへの適用
⑩ Annex 25:先進蓄熱技術を用いたCO2削減のための余剰熱有効利用
⑪ Annex 27:地中採熱ボアホール蓄熱における設計・施工・運転時の品質管理
⑫ Annex 29:蓄熱システム構築に向けたコンパクトな蓄熱材料の開発と研究
⑬ Annex 30:低コストで効率的なエネルギー管理とCO2削減に貢献する蓄熱材料
⑭ Annex 31:蓄エネルギーを組み込んだ高効率建物/高効率DHCの最適化(設計・運用)の検討

日中韓蓄熱ネットワークについて

目的

気候の比較的似通った日本、中国、韓国の3か国が集まり、蓄熱式空調システムの事例紹介、運転・管理・コミッショニング等に関する情報交換や、アジアの地域性を踏まえた共通課題を議論することにより、 各国のヒートポンプ・蓄熱システムの技術発展や普及促進、アジア発の研究テーマ提案を図ります。

メンバー(敬称略)

【日本】 射場本 忠彦 (東京電機大学 学長・名誉教授) 
   奥宮 正哉 (名古屋大学 名誉教授)
   百田 真史 (東京電機大学 教授)
   尹  奎英 (名古屋市立大学 准教授)
【中国】  中国建築科学研究院 (CABR)
【韓国】  韓国産業技術研究所、エネルギー研究所、世宗大学、全北大学

活動

・2013年度に発足、以後年1回~2回程度、各国持ち回りでミーティングを開催しています。
・2020年度と2021年度は、新型コロナウイルスの影響でオンラインによるミーティングを行いました。

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