エコキュート｜ヒートポンプ・蓄熱製品のご紹介｜個人のみなさま

エコキュート 900万台突破

エコキュートは再生可能エネルギーである「空気の熱」を利用して家中のお湯をまかなう、省エネで環境にやさしいヒートポンプ給湯機。

エコキュートは2001年に日本で初めて製品化され、2022年3月末で国内累計出荷台数が900万台を突破しました。

※「エコキュート」の名称は、電力会社・給湯機メーカーが自然冷媒CO₂ヒートポンプ式給湯機の愛称として使用しているものです。

エコキュートは省エネで環境にやさしいヒートポンプ給湯機

エコキュートは再生可能エネルギーである「空気の熱」を利用して１の投入エネルギーに対して３倍^※の熱エネルギーを得ることができる省エネ給湯機です。

※家庭用エコキュート年間給湯効率が３の場合

エコキュートのしくみ

エコキュートはヒートポンプ技術^※１を利用してお湯をつくる高効率給湯機です。
ヒートポンプは熱を移動させる技術で、空気の熱をくみあげて給湯に必要な熱をつくります。
空気の熱を利用するので、１の投入エネルギーに対して３の熱エネルギーを得ることができます^※２。

エコキュートは自然冷媒であるCO₂を使用しています。

※１ヒートポンプ技術はエコキュート以外にもエアコンや冷蔵庫、洗濯機の乾燥機能など、さまざまな身近な製品に使われています
※２エネルギー消費効率が３の場合

エコキュートが利用する空気の熱は再生可能エネルギー

欧州では2009年に施行された「再生可能エネルギー推進指令」の中で、ヒートポンプが利用する空気熱、地中熱、河川水熱を太陽光や風力などとおなじく再生可能エネルギーと定義しています。

IEA（国際エネルギー機関）では2050年に期待できる冷暖房・給湯分野のCO₂削減量の約半数以上をヒートポンプ技術（エコキュート等）によるものと想定しており、ヒートポンプ技術のCO₂削減効果に大きな期待を寄せています。

エコキュートの省エネ・省CO₂効果

エコキュートの歴史

年	主な出来事
1882年	ドイツでCO₂冷媒の冷凍機が開発され、船舶用、製氷用、食肉冷蔵用等に拡がる。
1928年	優れた特性を持つフロン系冷媒が開発され、CO₂冷媒の冷凍機は次第に姿を消す。
1988年	ノルウェー工科大学のLorentzen教授がCO₂冷媒の再評価を提唱し、独自サイクルを考案。電力中央研究所がフロン冷媒の二段圧縮を利用した家庭用暖房給湯機、業務用給湯機の研究開始（～1996）。
1995年	デンソーがLorentzen教授の協力のもとに、カーエアコン用のCO₂冷媒研究を開始。電力中央研究所がCO₂冷媒ヒートポンプ基礎研究開始。
1998年	電力中央研究所、デンソー、東京電力が家庭用「CO₂冷媒ヒートポンプ給湯機」の共同開発を開始。
2000年	電力中央研究所、デンソー、東京電力が家庭用「CO₂冷媒ヒートポンプ給湯機」の実証試験を実施。
2001年	CO₂冷媒ヒートポンプ給湯機を世界で初めて商品化。 CO₂冷媒ヒートポンプ給湯機の統一愛称を「エコキュート」に決定。「日経地球環境技術賞」受賞。
2002年	集合住宅対応型エコキュートを商品化。業務用CO₂冷媒ヒートポンプ給湯機（出力26kW）を商品化。「第12回省エネ大賞　経済産業大臣賞」、米国環境保護庁「Climate Protection Award（気候保全賞）」、「日本機械学会賞（技術）」、「日本冷凍空調学会賞技術賞」受賞。エコキュート導入補助金制度実施開始。補助金額は従来型給湯器との差額の1/2以内。
2003年	参入メーカーが10社を突破。家庭用エコキュート累計出荷台数5万台突破。家庭用エコキュートの中間期COPが4.0を突破。エネルギー効率を改善する「エジェクタ」を膨張弁の代わりに搭載したエコキュートが商品化。気候変動枠組条約締約国会議（COP9）で、日本が誇る地球温暖化防止技術として世界にエコキュートを紹介。給湯機能に加え、床暖房・浴室暖房乾燥機能を追加した多機能エコキュートを商品化。
2004年	家庭用エコキュート累計出荷台数10万台突破。熱源機の運転音が38dBの低騒音エコキュートが商品化。エコキュート用簡易組み立て基礎を商品化。建築基準法において、自然冷媒を用いたヒートポンプ・蓄熱システム等の容積率緩和を通達。
2005年	参入メーカーが15社を突破。蓄熱用の貯湯タンクを持たない、家庭用直接給湯型高出力エコキュート（23kW）を商品化。高温（約80℃）と中温（37～75℃間で設定）を同時に給湯可能な「飲食店向けエコキュート」商品化。室外機1台で空調と給湯が可能な給湯機能付きエアコン（フロン冷媒）を商品化。エコキュート導入補助金制度が定額制に変更。
2006年	家庭用エコキュート累計出荷台数50万台突破。デザインを重視したエコキュートを商品化、グッドデザイン賞を受賞。エコキュート導入補助金制度に「リース用区分」が追加。
2007年	家庭用エコキュート累計出荷台数100万台突破。家庭用エコキュートの中間期COPが5.0を突破。マイナス25℃まで対応した寒冷地仕様のエコキュートを商品化。貯湯タンクの保温用断熱材に「真空断熱材」を使用した機器が商品化。
2008年	家庭用エコキュート累計出荷台数150万台突破。３階浴室給湯を実現した水道直圧給湯方式エコキュートを商品化。家庭用エコキュートの性能評価方法として、年間給湯効率（APF）の表示を開始。
2009年	家庭用エコキュート累計出荷台数200万台突破。家庭用エコキュートの年間平均効率（APF）が3.5を突破。少人数世帯向けエコキュートを商品化。エコキュートと太陽熱温水システムを組み合わせた「太陽熱集熱器対応型エコキュート」を商品化。減圧弁設定値が300kPaの高圧力型エコキュートを商品化。狭小地向けの小型エコキュートを商品化。井戸水対応のエコキュートを商品化。ヒートポンプ給湯機（フロン冷媒）と燃焼式給湯器を一体化した業務用パッケージ型ハイブリッド給湯機を商品化。横浜市がエコキュート等の容積率緩和手続き簡素化のための包括同意基準を作成。
2010年	家庭用エコキュート累計出荷台数250万台突破。 120℃の熱風を発生させる産業用CO₂冷媒ヒートポンプを商品化。冷凍ショーケース用CO₂冷媒・直膨冷凍機システムを商品化。スマートグリッドの系統安定化対策としてのエコキュート活用実証試験開始。 CO₂ヒートポンプ式給湯システムの発明が全国発明表彰「恩賜（おんし）発明賞」受賞。エコキュート導入補助金制度が上期で終了。
2011年	家庭用エコキュート累計出荷台数300万台突破。建築基準法において、住宅・業務用建物等に設置するヒートポンプ・蓄熱システム、蓄熱槽の容積率緩和を通達。各自治体に包括同意基準作成を推奨。年間給湯効率（APF）の給湯負荷や試験方法等を見直し、ふろ保温の評価を含めた「年間給湯保温効率」の表示を開始。省エネルギー法に基づく「トップランナー」制度のエコキュート適用を検討。
2013年	省エネルギーに基づく「トップランナー」制度に家庭用エコキュートを適用。
2015年	家庭用エコキュート累計出荷台数500万台突破。
2018年	家庭用エコキュート累計出荷台数600万台突破。
2021年	「トップランナー」制度における家庭用エコキュートの新たな省エネ基準を設定。
2022年	電力中央研究所、エコキュートメーカー、東京電力エナジーパートナーが共同開発した「おひさまエコキュート」を、東京電力エナジーパートナーが発表。家庭用エコキュート累計出荷台数800万台突破。