現状固定シナリオ※２と比較した場合のヒートポンプ等電化機器普及による最終エネルギー消費量の削減効果の推移を図-1に、分野別・用途別の削減効果の内訳を図-2に示します※４。
　また、2020年度を基準にした温室効果ガス排出量削減効果の推移を図-3に、分野別・用途別の削減効果の内訳を図-4に示します※４。
　高位シナリオ※１における温室効果ガス排出量の削減量は、2021年10月に地球温暖化対策計画で改定された2030年度の削減目標（2013年度比▲6.5億t-CO2）の約9%、2050年度のCN達成（2013年度比▲14億800万t-CO2）の約18%に相当します。
　ヒートポンプは燃焼系機器よりもエネルギー消費性能が高く、また系統電力の再エネ比率向上に必要となる電力需要調整への活用も可能です。
　ＣＮを実現させるためには、電力供給側では「電源の脱炭素化の進展」とあわせて、需要側での「ヒートポンプ等の普及による電化促進」および「需要場所での水素製造による間接電化の促進」が期待されており、これらの相乗効果により国内エネルギー消費の約半分を占める熱分野の温室効果ガス排出量を大幅に削減することができます。
　そのため、本分析にて提示した高位シナリオ※１を実現させるための官民一体となったヒートポンプ等電化機器の普及拡大に向けた最大限の取り組みが必要となります。

　　　　　　　　　　図-1　最終エネルギー消費量削減効果の推移




　　　　　　　　　　図-2　分野別・用途別の最終エネルギー消費量削減効果

 　　　　　　　　　　図-3　温室効果ガス排出量削減効果の推移

　　　　　　　　　　図-4　分野別・用途別の温室効果ガス排出量削減効果

※１ 2050年度にヒートポンプ等の電化が大幅に推進した場合とする。分析対象はヒートポンプ機器に加えて、
　　民生部門における次世代電気温水器、産業部門における水素ボイラ化（間接電化）、ならびに工業炉の
　　電化（直接電化）及び水素バーナ化（間接電化）とする。
※２ 2020年度の各ヒートポンプ等の機器のストックシェア及び効率が将来にわたって一定と仮定したケースと
　　する。
※３ ヒートポンプが販売、設置されることにより発生する経済効果（最終需要額）とする。
※４ 最終エネルギー消費量削減効果、温室効果ガス排出量削減効果は、いずれも基準年度、マクロフレームの
　　将来見通しが異なり単純比較はできないため、あくまで参考とする。

　【印刷用】ヒートポンプ等電化機器の普及見通しに関する調査報告